[No.330] 事業承継教育について

春のクラシック開幕！
桜花賞が楽しみです、競馬好きの豆野です。

先日こんな話を伺いました。
「自分(社長)ももういい年齢だ、従業員に事業の引継ぎを考えなければ」

引継ぎ時期を伺ったところ、10年ほど育成期間が必要とお考えでした。
事業への精通、リーダーシップ、営業・交渉力、財務・会計知識など、
経営に必要な能力はたくさんあります。妥当な育成期間だと思います。

後継者育成には事業に必要な技術・知識が習得できる現場での社内教育が効果的です。
一方で教育時間不足や、育成方法がわからないといった場合、社外教育が効果的です。
また先代と違う視点や人脈を広げるといったことは社外教育でこそできるでしょう。

当事務所では後継者の社外教育支援のため、「さくら後継者塾」を開催しております。
財務・会計の知識はもちろん、マーケティング、リーダーシップといった内容を網羅して
おります。
ぜひ御社の後継者候補にご参加いただき、御社の更なる発展のためご活用ください。